
動画マーケティングとは?基本のやり方・効果・成功事例を解説
動画マーケティングとは、動画を活用して商品やサービスの認知拡大や販売促進につなげるマーケティング手法です。
YouTubeやTikTok、InstagramなどのSNSで動画を見ることが日常になり、企業のマーケティングでも動画の活用に注目が集まっています。
一方で、「何から始めればよいのか」「どんな動画を、どこで配信すればよいのか」と迷い、動画マーケティングに踏み出せない担当者も少なくありません。
本記事では、累計2,000社以上・20,000本以上の動画制作と動画活用を支援してきた実績を持つLOCUSが、動画マーケティングのメリットと注意点、代表的な手法、成功事例、成果を出すための5ステップを解説します。
目次[非表示]
動画マーケティングとは?注目される背景と基礎知識
動画マーケティングとは?
動画マーケティングとは、動画コンテンツを活用して商品やサービスをプロモーションし、顧客とのコミュニケーションを図るマーケティング手法です。
用途は認知拡大や販売促進にとどまらず、採用、営業支援、購入後の顧客サポートまで広がっています。
ここで押さえておきたいのは、動画はビジネス上のなんらかの目的を達成するための手段だという点です。
ただ品質の高い動画を作っても、目的に合った企画と、配信後の効果検証がなければ成果にはつながりません。
公開した時点をゴールにせず、配信・検証・改善までを1つの施策として設計することが重要です。
動画マーケティングが普及している理由
動画マーケティングに取り組む企業が増えた背景には、視聴環境、働き方、広告市場の3つの変化があります。
1つめの変化は、高速通信とスマートデバイスの普及です。
かつては再生開始までの読み込みに時間がかかり、通信量の上限を気にして動画を避ける人も多くいました。
今では、5Gなどの高速通信とスマートフォンが普及し、高画質の動画も数秒で再生できる環境が整っています。
そのため、移動中や自宅など場所を問わず動画を見る行動が定着し、情報収集の手段として動画を選ぶ人が増えました。
2つめは、コロナ禍を機にした非対面化とDXの加速です。
2020年以降、営業や接客、セミナーの多くがオンラインへ移りました。
実際に、「展示会の代わりに商品を理解してもらう動画を作りたい」「対面のセミナーを動画にしたい」など、コロナ禍をきっかけとした相談が数多く寄せられました。
接触制限がなくなった今も、DX施策の一環として動画活用を続け、対象業務を広げる企業が増えています。
3つめは、動画広告市場の拡大です。
2025年の国内動画広告市場は8,855億円で、前年比122%に成長しました。(出典:サイバーエージェント/デジタルインファクト「国内動画広告の市場調査」2026年)
同調査では、2029年には約2倍の1兆6,336億円に達すると予測しています。
縦型動画広告の伸びは特に大きく、前年比155.9%でした。
広告主の予算がテレビCMから、動画配信サービスやコネクテッドテレビ向けの広告へ移っていることも指摘されています。
企業が動画マーケティングに取り組む5つのメリット
企業が動画マーケティングに取り組むメリットは5つあります。

1. 短時間で多くの情報量を分かりやすく伝えられる
動画には映像、音声、文字情報など多彩な表現要素を詰め込むことができます。
そのため、文字や静止画より短い時間で多くの内容を伝えられます。
一見わかりにくいサービスや、文字情報だけでは伝えることが難しいコンセプトも、動画であれば視覚や聴覚で補完をすることでわかりやすく、的確に情報を伝えることが可能です。
2. 視聴者の感情を動かし、記憶・印象に残りやすい
動画は人の表情や声のトーン、音楽、ストーリーの流れで感情に働きかけます。
スペックや価格の比較では伝わらないブランドの姿勢や、働く人の思いを届けられる点が、テキストや静止画との違いです。
LOCUSが制作したJR東海リテイリング・プラス様の採用動画では、新幹線パーサーの仕事のやりがいを描きました。
表現には、実話をもとにしたパラパラ漫画のアニメーションを使っています。
この動画の活用により、内定承諾率は40%から70%に上がっています。
採用のように、条件面だけでは他社と差がつきにくいテーマほど、感情に訴える動画が判断材料として機能します。
企業の姿勢や世界観を伝える動画づくりは、ブランディング動画の作り方と制作事例も参考になります。
3. 拡散されやすく、認知拡大やブランディングにつながる
魅力的な動画は、SNSやYouTubeなどでユーザー自身が拡散してくれる可能性が高まります。
また、多くのSNSでは、ユーザーのエンゲージメントを重視しており、 動画はそのエンゲージメントが高くなりやすいため、優先的に表示される傾向があると言われています。
話題性のあるコンテンツが拡散すれば、一気に企業や商品の知名度を押し上げることができます。
4. 顧客サポート・教育コストの削減
動画は集客だけではなく、顧客サポートにも活用をすることが可能です。
例えば、サービスの操作マニュアルやFAQを動画形式にすることで、顧客が自分のペースで操作手順や利用方法を学べるようになります。
サポート窓口への問い合わせが減れば、対応にかかる時間とコストも抑えられます。
5. 数値データに基づく効果検証・改善ができる
テレビCMや紙媒体と違い、Web上の動画は視聴データを細かく取得できます。
数値があれば、改善の打ち手も具体的に決まります。
冒頭の数秒で多くの視聴者が離脱しているなら導入部分を作り直す。クリック率が低いならサムネイルとタイトルを見直す。
数値という根拠があるため、社内での合意も取りやすくなります。
具体的な分析方法は、6章の【ステップ5】で紹介します。
動画マーケティングのデメリットと注意点
企業が動画マーケティングに取り組む3つのデメリットと注意点も紹介します。

動画制作リソースやコストの負担
スマートフォンの普及や編集ツールの進化により動画制作のハードルは昔と比べて下がっています。
しかし、一定のクオリティを求める場合は依然として専門的なスキルや機材、人材が必要なのも事実です。
やみくもに制作を進めるのではなく、目的や伝えたい内容を明確にし、必要な要件をしっかりと定義したうえで、無駄のない進行を心がけることが重要です。
炎上リスクとコンテンツ監修の難しさ
動画がSNSやネット上で拡散されるスピードは非常に速いため、知名度を押し上げることができる一方で、不適切な表現が含まれると炎上に発展するリスクがあります。
公開前には必ず複数人で内容をチェックし、社会的な配慮や情報の正確性を十分に確認して動画を投稿することが重要です。
関連記事:企業YouTubeの炎上対策:原因・予防策・初動について解説
効果測定が複雑で難しい
動画には再生数、視聴維持率、クリック率など、取得できるデータは多岐にわたります。
それらを適切に使うことで、動画の改善をすることができるのは強みである一方で、目的を明確にしないとデータの読み取りが難しくなり、改善の方向性を誤る可能性もあります。
例えば、よくあるのが再生数だけを評価基準にしてしまうケースです。ただ再生数の増加だけを目指してしまうと、 本来目指すべき成果(購買、問い合わせ、認知など)と乖離した分析になってしまうこともあるため、目的に応じたKPIの設計を行うことが重要です。
動画マーケティングの代表的な手法と活用シーン
動画マーケティングで代表的な手法は4つあります。
動画をどこで届けるかによって、向いている動画の長さや内容が変わるため、向いている目的とあわせて紹介します。
手法 | 主な目的 | 届く相手 | 向いている動画 |
Web広告(YouTube・SNS広告) | 短期間での認知拡大 | 自社をまだ知らない層 | 数秒~30秒程度の広告動画 |
自社Webサイト・オウンドメディア | 理解促進・CV獲得 | 関心を持って訪れた人 | 商品・サービス紹介動画、事例動画 |
SNSアカウント運用 | ファン化・継続的な接点創出 | フォロワー、検索からの視聴者 | シリーズ動画、HowTo動画、縦型ショート動画 |
営業資料・展示会・ウェビナー | 商談化・成約 | 商談相手、来場者、参加者 | サービス紹介動画、アーカイブ動画 |
Web広告(YouTube・SNS広告)
YouTube、Instagram、X、TikTokなどに費用を払って動画を配信する手法です。
年齢、地域、興味関心などで配信対象を絞れるため、自社をまだ知らない層に短期間で届けられます。
新商品の発売やキャンペーンなど、期間を区切って認知を広げたい場面に向いています。
自社Webサイト・オウンドメディア掲載
サービスサイトやランディングページ、オウンドメディアの記事に動画を埋め込む手法です。
訪問者はすでに商品やサービスに関心を持っているため、特徴や使い方を詳しく伝える商品紹介動画やサービス紹介動画が向いています。
SNSアカウント運用(YouTube・X・Instagram等)
自社アカウントで継続的に動画を投稿し、視聴者との関係を育てる手法です。
配信費はかかりませんが、成果が出るまでには数か月単位の継続が必要です。
プラットフォームごとに視聴のされ方が違う点は注意が必要です。
YouTubeのようなストック型のプラットフォームでは、検索や関連動画から能動的に選ばれることが多く、音声ありで見られる割合も高めです。
XやInstagramのようなフィード型のプラットフォームでは、スクロール中に目が留まらなければ再生されず、音声なしで見られることも多くあります。フィード型では冒頭のつかみを強め、テロップで内容が伝わるようにしておきましょう。
営業資料・展示会・ウェビナー活用
動画の活用先はWeb上に限りません。
商談の冒頭で2〜3分のサービス紹介動画を流せば、担当者による説明の質のばらつきを抑えられます。
展示会では、ブースでのループ再生が足を止めた来場者への短い説明役になります。
ウェビナーは、ライブ配信の録画を編集してアーカイブ動画にすれば、参加できなかった見込み客へのフォローや、営業メールの添付資料として繰り返し使えます。
LOCUSが制作したヤナセ様の操作説明動画も、顧客向けだけでなく営業担当者の説明ツールとして活用されています。
企業の動画マーケティング成功事例(LOCUS支援実績)
LOCUSが動画マーケティングを支援した事例をご紹介します。
動画広告で効果が出た事例
ジャルパック様の「びっくりオプション」を訴求するYouTube広告用の動画を制作しました。
冒頭でターゲットを絞り込み、メリットを伝えたい層に確実に届く構成にしています。
商品名の「びっくり」にかけ、アニメーションと特徴的なナレーションで印象に残る工夫をしました。
完全視聴率は45%、広告配信後の販売件数は目標対比180%UPするなど、高い効果を実現しています。
お客様インタビュー:JALパック様
https://www.locus-inc.co.jp/interview/jalpak
採用動画で効果が出た事例
株式会社JR東海リテイリング・プラス様は、東海道新幹線をご利用のお客様へ多岐にわたるサービスを提供しています。
LOCUSでは同社の、新幹線パーサーの採用を目的としたブランディング動画を制作しました。
仕事の魅力ややりがいが学生に伝わるよう、実話をもとにしたパラパラ漫画のアニメーションで、共感を呼ぶストーリーに仕上げています。
本動画の活用により、内定承諾率が40%から70%へと向上し、採用における大きな成果を実現しています。
お客様インタビュー:JR東海リテイリング・プラス様
https://www.locus-inc.co.jp/interview/jr-cp
ブランディング動画で効果が出た事例
バンズダイニング様は、飲食店経営と牛タン製品の通販事業を展開しています。
LOCUSでは同社の、通販サイトの主力商品「伊達のくらの牛タン」のプロモーション動画を制作しました。
商品の魅力やこだわりが直感的に伝わるよう、調理工程のシズル感を追求し、食欲をそそる映像に仕上げています。
掲載後、通販サイトの平均滞在時間は約2倍に増え、直帰率は80%から33%へと大幅に改善されました。
お客様インタビュー:バンズダイニング様
https://www.locus-inc.co.jp/interview/bonds-dining
サービス紹介動画で効果が出た事例
ドリームエリア様は、子ども向け見守りGPSサービス「みもり」を開発・運営しています。
LOCUSでは同社の、サービスのリニューアルに合わせた製品紹介動画を制作しました。
文章だけでは伝わりにくい多数の機能を、実際の利用シーンの再現で見せ、保護者が安心な毎日を具体的にイメージできるようにしています。
公開後、Webサイトの滞在時間や申込率に好ましい変化が出ています。
お客様インタビュー:ドリームエリア様
https://www.locus-inc.co.jp/interview/dreamarea
マニュアル・HowTo動画で効果が出た事例
ヤナセ様は、メルセデス・ベンツをはじめとする輸入車の正規販売代理店です。
LOCUSでは、同社が扱う車両に搭載されたMBUXの操作説明動画を制作しました。
MBUXは、「Hi, Mercedes」と話しかけるだけで起動する対話式音声認識機能などを持つシステムです。
お客様が必要な情報だけをすぐ見つけられるよう、長い動画を機能ごとの短い動画に分割し、YouTubeで展開しています。
これにより、顧客満足度の向上と、営業担当者の説明ツールとしての活用に繋がっています。
お客様インタビュー:ヤナセ様
https://www.locus-inc.co.jp/interview/yanase
動画マーケティングを成功させるための重要ポイント
動画マーケティングで成果を出している企業は、企画から制作、配信、評価・改善までの一連のサイクルを回しています。
ここからは、効果的な動画マーケティングを行う基本の5ステップを解説します。
動画マーケティングのプロセス・基本ステップ

【ステップ1】目的・KPI・ターゲット(ペルソナ)の設定
最初に決めるのは、動画を作る目的です。
- Why:なぜ動画を活用するのか(目的)
- Who:動画の視聴ターゲットは誰か
- What:動画内で訴求する内容は何か
- Where:動画をどの媒体で配信・活用するか
- When:いつ配信・活用するか(納期、配信タイミング)
- How:どのような内容・企画・表現にするか
なかでもWhy(目的)から決めることが重要です。表現や配信先が先に決まり、目的がないまま制作に入ると、公開後に「何のために作ったのか」がわからなくなり、成果の判断もできません。
LOCUSでは要件定義やヒアリングの際、次の5W1Hをもとに情報を整理しています。
社内で整理する際に、動画制作ヒアリングシートの項目テンプレートも使えます。
目的を決める際には、マーケティングファネルの考え方が役立ちます。
顧客が商品を知ってから購入に至るまでのフェーズごとに視聴者の状態を整理すると、作るべき動画と見るべきKPIが決まります。
詳しい設計方法はマーケティングファネルに基づく動画コンテンツ設計のポイントで解説しています。
ターゲットは、ペルソナとして具体的に書き出します。
「30代の会社員」程度の粗さでは、表現や配信先を決める判断材料になりません。
職種や役職、抱えている課題、普段どの媒体で情報を集めているかまで書いておくと、企画の段階で迷いが減ります。
【ステップ2】動画の企画・構成案の作成
目的とターゲットが決まったら、伝える内容と表現方法を決めます。
構成案では、まず伝えたいメッセージを1つに絞ります。
次に尺と配信先を決め、冒頭で何を見せるか、どの順番で情報を出すかを組み立てます。
シーンごとに映像・ナレーション・テロップをまとめた構成案や絵コンテを関係者で共有しておくと、撮影後の大きな手戻りを防げます。
企画の段階でよく相談を受けるのが、実写とアニメーションのどちらで作るかです。
判断の軸は、伝えたい内容がどんな性質のものかです。
実写は、視聴者が自分ごととして受け止めやすく、リアリティを出せるのが強みです。
視聴者の感情を動かしたい場合や、採用・導入事例のように人や現場を見せたい場合は実写が向いています。
アニメーションは、実写では撮れない世界観や概念を表現できるのが強みです。
仕組みが複雑なサービス、無形商材の価値、まだ形になっていない未来のビジョンなどをわかりやすく伝えられます。
「かわいい」「近未来的」といったテイストを自由に設計できる点も特徴です。
それぞれの種類や制作の流れは、実写動画の種類と目的別の選び方とアニメーション動画のメリットと表現の種類で詳しく紹介しています。
【ステップ3】動画の制作(撮影・編集)
制作に入る前に、制作体制を決めることも重要です。
制作本数、更新頻度、求める品質の3点で判断しましょう。
SNS向けの短い動画を週1本以上更新し、修正をその日のうちに反映したいなら、社内に撮影・編集の担当を置く体制が向いています。
本数が増えても1本あたりの費用が増えにくく、スケジュールも自社で調整できます。
ただし、機材や編集ソフトの導入費、スキル習得の時間がかかり、品質は担当者の経験に左右されます。担当者の異動や退職で制作が止まるリスクにも備えが必要です。
広告やブランディング動画のように1本の品質が成果を左右し、制作が年に数本で済むなら、制作会社への依頼が向いています。
初期投資なしで一定の品質を確保でき、企画段階から専門家の提案を受けられます。
社内に編集担当がいる場合は、企画と撮影だけを制作会社に任せるやり方も可能です。
LOCUSでは動画制作の受託に加え、社内で動画を作れるようにしたい企業向けの支援やコンサルティング、社内研修も行っています。
撮影・編集の段階では、構成案の内容を関係者で合意してから撮影に入り、修正の回数と締め切りを事前に決めておきましょう。
撮影後に方向性が変わると、撮り直しの費用と期間がかかります。
工程ごとの期間の目安は動画制作のスケジュールと全体の流れ|完成までの期間と工程を参考にしてください。
【ステップ4】配信
完成した動画は、配信先の特性に合わせて届け方を変えます。
4章で触れたとおり、YouTubeのようなストック型と、XやInstagramのようなフィード型では視聴のされ方が違います。
冒頭の構成、テロップ、縦横比は、プラットフォームごとに調整しましょう。
もう1つ見落とされやすいのが、サムネイルとタイトルです。
YouTubeの視聴者は、検索結果や関連動画に並んだサムネイルとタイトルを見て、再生する動画を1つ選びます。クリックする瞬間まで、動画の中身は視聴者に見えていません。
内容がどれだけ良くても、サムネイルとタイトルで興味を引けなければ再生されないのです。
自社Webサイトに掲載する場合は、ファーストビューなど目に入りやすい位置に置きましょう。
【ステップ5】効果検証・改善サイクル
動画は配信して終わりではありません。
数値を振り返り、次の施策の改善点を見つけます。
YouTubeアナリティクスでは多くの指標を確認できます。
指標が多くて混乱しやすいため、LOCUSでは指標を「外的要素」と「内的要素」に分けて考えています。

外的要素は、動画を再生する前に関わる指標です。
たとえばクリック率は、視聴者が中身を見る前に判断するので外的要素に入ります。
内的要素は、再生した後に関わる指標です。
平均再生率は、視聴者が中身を見て最後まで見るかを決めるので内的要素です。
外的要素のクリック率と、内的要素の平均再生率を掛け合わせると、改善の方向が見えてきます。
平均再生率が高い | 平均再生率が低い | |
クリック率が高い | 優秀な動画。 | サムネイル・タイトルで期待させているが、中身で引きつけられていない。 |
クリック率が低い | 中身は評価されているが、入口で興味を引けていない。 | 入口も中身も響いていない。 |
外的要素と内的要素に切り分けると、どこを直せばよいかが明確になります。
振り返りの時期は、公開から1週間後、1か月後のように事前に決めておくと、検証が後回しになりません。
動画マーケティングに関するよくある質問(FAQ)
Q1. 法人向け(BtoB)の商材でも動画マーケティングは有効ですか?
A. 有効です。
製品デモや導入事例を動画で見せると、理解度と信頼感を得やすくなります。
検討期間が長く、決裁に関わる人が多い商材ほど効果が出やすい傾向があります。
動画はURLを共有するだけで、商談に同席していない決裁者にも同じ説明を届けられます。
商談獲得やブランドイメージの向上につながり、すでに多くの企業が実践しています。
Q2. 動画1本あたりの制作費はどのくらいかかりますか?
A. 制作費用は、企画の内容、撮影の有無、出演者やロケ地の手配、実写かアニメーションか、尺の長さなどによって変わります。
低予算なら数十万円、高度な撮影や編集を伴う場合は数百万円以上かかることもあります。
見積もりを比べるときは、総額だけでなく、企画・構成案の作成や修正回数が含まれているかを確認しましょう。
動画の種類別の費用の考え方は動画制作の相場と見積もりを抑えるコツで、LOCUSの料金体系は動画制作の料金ページで紹介しています。
Q3. 動画制作会社を選ぶポイントはありますか?
A. 制作実績の多さやコミュニケーションの円滑さに加えて、目的を踏まえた提案をしてくれるかを重要視することをおすすめします。
動画マーケティングで成果を出すには、制作の段階から目的に合ったクリエイティブが求められます。
自社の課題を理解し、「何のために動画を作るのか」を共有したうえで制作を進めてくれる会社を選ぶと、公開後の成果につながりやすくなります。
依頼前の確認事項は動画制作を依頼する際に気を付けるポイントにまとめています。
Q4. 動画マーケティングは何から始めればよいですか?
A. 目的を1つに決め、顧客への説明に最も手間がかかっている場面を動画にするところから始めましょう。
たとえば営業担当者が商談のたびに同じ説明をしているなら、その内容をサービス紹介動画にします。効果を測りやすく、社内でも成果を共有しやすい題材です。
Q5. 効果測定ではどの指標を見ればよいですか?
A. 目的によって見る指標が変わります。
認知が目的ならリーチ数や視聴完了率、理解促進なら視聴者維持率やサイトへの遷移率、問い合わせや購入が目的ならCV数とCVRを主な指標にします。再生数は参考値として扱い、単独で評価しないようにしましょう。
まとめ
動画マーケティングは、動画を使って認知拡大から成約、顧客サポートまでを支える手法です。
動画制作にはリソースやコストがかかる一方で、高い情報伝達力と拡散力を兼ね備えた優れたプロモーション手法です。
目的・ターゲットの明確化から制作・配信、効果測定までを一貫して行い、継続的に改善サイクルを回すことで大きな成果を得ることができます。
動画マーケティングに取り組みたい方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
LOCUSでは、動画の企画・制作から広告配信・運用、YouTubeチャンネル運用までを一貫して支援しています。
「何から始めればよいかわからない」という段階でも、自社の課題に合った動画活用をご提案します。
「LOCUS 会社概要」資料ダウンロード
株式会社LOCUSの動画制作・動画活用コンサルティング、YouTubeチャンネルコンサルティング、シニアードなど、会社や事業全般に関して説明をしている資料です。
<こんな方にオススメです>
・これから動画制作・広告配信を依頼しようと考えている
・動画活用について課題を持っている
・LOCUSの強みや特徴を知りたい
・動画制作実績を知りたい

監修者
渡邊 友浩(株式会社LOCUS 事業推進グループ チーフ)
2017年、動画制作・動画マーケティング支援を行うLOCUSに入社。営業としてBtoB/BtoC問わず累計80社以上の動画活用を支援。現在は事業推進グループとして、宣伝会議やデジタルハリウッドSTUDIOをはじめ、企業・団体向けセミナーで多数登壇。現場で培った経験をもとに、企業のYouTube活用やブランディング動画など、動画マーケティングの戦略立案と実践的な活用ノウハウを発信し続けている。




